NASDAQ US Dividend Achievers Select Index（DVG、Nasdaq 米国連続増配指数)
NASDAQ US Dividend Achievers Select Indexへの連動を目指すETF「Vanguard Dividend Appreciation ETF」が日本でも一部証券会社で購入できますね。そこでNASDAQ US Dividend Achievers Select Indexについて解説します。
連続増配企業に着目した指数
少なくとも10年以上連続して配当金の支払いが増加している銘柄で構成された指数です。ウェイトは時価総額加重方式で算出しています。
銘柄の基準
以下の基準があります。(2021年5月現在)
- 10年以上連続して定期的に配当金の支払いが増加している
- 適格なグローバル証券取引所に上場している
- 時価総額が 1 億 5,000 万USD以上
- 3ヶ月間の1日平均売買高が100万ドル以上
- 最低でも20％のフリーフロート（市場で流通する可能性の高い株式）を有している。（その国の総ウェイトの5％以上のフリーフロートが認められる場合も組み入れ可能）
- 発行者が複数の株式を発行している場合3ヶ月間の日次平均売買高が最も高い株式が対象となる
- リミテッド・パートナーシップやREIT(不動産投資信託)は除外される
- 発行者が破産手続き中ではない
組み入れ数は247、上位10銘柄で約32％
247の銘柄が組み入れられています。上位10銘柄で31.5%のウェイトを占めています。マイクロソフトやジョンソンエンドジョンソン、大手スーパーのウォルマート、カード会社のビサなど日本人でも知っている有名な会社が上位10銘柄を占めています。
| 銘柄名 | 日本での呼称 | ウェイト |
| JP MORGAN CHASE CO | JPモルガン | 3.91% |
| JOHNSON AND JOHNS DC | ジョンソンエンドジョンソン | 3.85% |
| MICROSOFT CORP | マイクロソフト | 3.83% |
| WALMART INC. | ウォルマート | 3.43% |
| VISA INC. | ビサ | 3.20% |
| UNITEDHEALTH GROUP | ユナイテッドヘルス | 3.15% |
| PROCTER GAMBLE CO | P&G | 2.97% |
| HOME DEPOT INC | ホームデポ | 2.93% |
| COMCAST CORP A | コムキャスト | 2.20% |
| COCA COLA CO THE | コカ・コーラ | 2.02% |
業種はコンシューマー系が多い
コンシューマー商品とコンシューマーサービスで約29%を占めており、コンシューマー系の企業のウェイトがS&P500と比べて多いです。上位10銘柄にウォルマートやP&Gやホームデポ、コカ・コーラといったS&P500の上位10銘柄には入っていないコンシューマー系銘柄が入っていることからもわかります。
| 業種 | ウェイト |
| Oil & Gas | 0.00% |
| Basic Materials | 3.36% |
| Industrials | 19.46% |
| Consumer Goods | 12.28% |
| Health Care | 15.35% |
| Consumer Services | 16.96% |
| Telecommunications | 0.00% |
| Utilities | 3.02% |
| Financials | 16.87% |
| Technology | 12.70% |
パフォーマンス
パフォーマンスは2021年3月現在、過去5年で年率13.2％、過去10年で年率7.8％です。S＆P500よりは悪いです。しかしながら、この指数に連動するアメリカのETFがMorningStarのレーティングで3つ星(平均)を獲得していることから平均より悪いわけではないととらえられます。
| NASDAQ US Dividend Achievers Select Index | S＆P500 | |
| 3年間 | 10.8% | 18.0% |
| 5年間 | 13.2% | 17.2% |
| 10年間 | 7.8% | 14.4% |
注意事項
参考資料
当記事について
当記事は閲覧者に情報を提供することを目的としており、金融商品の勧誘を目的としたものではありません。
当記事は将来を保証するものではありません。
当記事の執筆に際して、指数提供会社・運用会社・販売会社との金銭のやり取りは一切ありません。
執筆者は「Vanguard Dividend Appreciation ETF」を全個人資産の2%未満保有しております。ただし、当記事は自身が保有する金融商品の価格操縦を目的としたものではありません。